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コラム

災害時の被害を最小限に!不動産オーナーが知っておくべき防災リフォーム

2023.05.30

コラム

日本は「地震大国」であるという認識は昔から根付いていますが、今や注すべき災害は地震だけではなく、これからの季節に多い「台風」の直撃や「ゲリラ豪雨」「突風」などによる被害も近年増加しています。

これらの予測不可能な自然災害に対し、事前に防災リフォームを行うことで物件を守り、入居の安全を確保することができます。

本コラムでは、不動産オーナーが災害時の被害を最小限に抑えるために知っておくべき防災リフォームの重要性について探ります。さらに、具体的な防災リフォーム手法も紹介します。資産を守り、安心して入居してもらうために、防災リフォームへの取り組みをぜひ検討してみてください。

防災リフォームとは?

通常は「リフォーム」と聞くと、建物の内装を一新し見栄えをよくしたり、設備の機能を最新にしたりすることを目的として行うものが一般的ですが、今回ご紹介する「防災リフォーム」とは、近年の度重なる自然災害で注目を集めているのが、「防災リフォーム」です。

「防災リフォーム」とは、地震・台風や竜巻、豪雨などの自然災害による被害を減らすため、建物を補強・補修することを目的としたリフォームです。

物件を守るため 災害リスクを認識しましょう

日本では近年、地震以外にも、台風や突風、洪水などの自然災害が頻繁に発生しています。

これらの災害は予測が難しく、被害を最小限に抑えるためには適切な災害リスクの認識と防災意識の向上が不可欠です。

「備えよ常に」というのは、個人向けの言葉ではありません。“物件”という大事な資産と入居者の安全をいざというとき守れるようにしておくために、不動産オーナーとして以下のポイントを押さえておきましょう。

 

まず、地震に対するリスクです。

日本は地震の多い国であり、地震による建物の倒壊や損壊が最も大きなリスクです。

地震に対する被害を予測するところから始め、物件が立っているエリアの地震の発生頻度や過去の地震における被害状況を把握しましょう。また、築後年数が経っている物件においては特に「建物の耐震性」の評価も外せません。

 

次に、台風や洪水などの水害リスクを考慮しましょう。

特に海や河川に近い物件は、浸水被害や風害のリスクが高まります。災害リスクマップや過去の災害報告を参考にしながら、物件が水害にさらされる可能性や避難経路の確認を行い、入居者へも共有ができると良いでしょう。

 

また、突風や台風の強風のリスクもあります。

強風の被害は決して侮れません。建物自体が上部で、さらに水害のリスクが低いと判断できたとしても、「台風」「突風」によって飛ばされた飛来物が窓に激突する可能性を考えなければなりません。

 

そして最後が停電のリスクです。

災害時、停電により電気がしばらく使えない状況に陥ることが多々あります。停電によりエレベーターが使えない、共用部の照明が点かない、といった事が起こりますので、停電に向けた備えが大切であることも認識しておく必要があります。

具体的な防災リフォームのご紹介

先ほどご紹介した数々のリスクに対する備えは、物件の保全と入居者の安全を守るうえで非常に重要です。

そこでこちらでは、災害リスクを抑え、建物の防災能力を向上さるための具体的なリフォーム手法をご紹介します。

 

■ガラス飛散防止フィルム

ガラス飛散防止フィルムは、窓ガラスが割れた際に砕けたガラスが飛散しにくくするために窓に貼るフィルムです。地震の揺れや突風・飛来物の接触によって窓ガラスが破損する可能性が高く、その際のケガや被害を最小限に抑えることができます。

 

■窓ガラスの強化

強化ガラスや防犯ガラスに交換することで窓への衝撃に対する耐性を上げ、災害時のリスクを抑えます。ガラス飛散防止フィルムはあくまでガラスが飛び散るのを防ぐための対策であるのに対し、ガラス自体の強度を強くし、窓ガラス破損のリスクを軽減します。

 

■シャッターの設置:

外部窓や共用部にシャッターを設置することで、風や雨、強風による飛来物の侵入を防ぐことができます。強固なシャッターは、台風や突風時に建物を保護し、被害を最小限に抑える役割を果たします。

 

■太陽光パネル+蓄電システムの設置

太陽光パネルと蓄電システムの組み合わせは、停電時にも電力を確保するための有効な方法です。太陽光を利用した発電と、生成された電力を蓄えるための蓄電システムの設置・運用により建物内の照明や小電力の機器の稼働が可能となり、災害時に入居者の生活の安定性を確保することができます。

 

 

以上のような物件の被災に備えたさまざまな災害リフォームは、全てではなくても必要に応じて組み合わせて取り入れていくことで、物件の被害を最小限に抑え、住民の生活や資産を守ることにつながります。

 

ただ、実際に導入するとなると予算面においてはある程度の費用がかかるものから、手軽に取り入れられるものまでさまざまなものがあります。

まずは物件の被災リスクを把握することから始め、その結果に応じて対策を講じやすいところから防災準備を進めていくのはいかがでしょうか。

まとめ

物件の災害リスクを認識し、防水リフォームに取り組むことは、不動産オーナーとして優先度の高い要素です。

まずは防災意識を高め、適切なリフォーム手法を導入することで、被害を最小限に抑えることができます。

地震や台風、洪水などの自然災害は予測できませんが、備えておくことで大切な物件や住民の安全を守ることができますので、ぜひこの機会に防災リフォームについて検討を始めてみてください。

投稿者プロフィール

株式会社イエスリフォーム 代表取締役 齋藤直樹
株式会社イエスリフォーム 代表取締役 齋藤直樹
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